日本航空と全日本空輸は２５日、航空機搭載コンピューターが衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を活用し、機体の方向や位置を確認して飛行するＲＮＡＶ（広域航法）を２７日に導入するとそれぞれ発表した。国土交通省が導入を認めたためで、飛行距離・時間を短縮し、燃料消費量を抑えられるという。同省によると、２０１２年度末までに７５路線で導入され、燃料費削減効果は全体で年間約９４億円の見込み。

　従来は地上に点在する無線施設の誘導を受けてジグザグに飛んでいた。これに対し、新航法では、目的地に向けてまっすぐに飛べるようになる。まず、函館、新潟、羽田、大阪（伊丹）、高松、福岡、長崎、大分の８空港の離着陸で運用を開始する。スカイマークなど新興航空会社も導入を国交省に申請している。

FujiSankei Business i. 2007/9/26
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